- 坪単価
- 建築費を延床面積(坪)で割った1坪あたりの単価。通常は本体工事費ベースで、付帯・諸経費・税は別。 詳しく →
- 容積率
- 敷地面積に対する延床面積の上限割合。用途地域の指定値と前面道路の幅員のうち厳しい方で決まる。 詳しく →
- 建蔽率
- 敷地面積に対する建築面積(1階の水平投影)の上限割合。角地などで緩和されることがある。 詳しく →
- 用途地域
- 都市計画で定める土地利用の区分。建てられる用途・建蔽率・容積率・高さ制限などが地域ごとに変わる。 詳しく →
- RC造
- 鉄筋コンクリート造。耐久・耐火・遮音・デザイン自由度に優れる一方、木造より坪単価は高い。 詳しく →
- 木造
- 木材を構造とする工法(軸組・2×4等)。コストと断熱に優れ、日本の戸建ての主流。 詳しく →
- 固定資産税評価額
- 市区町村が定める課税の基準額。購入価格とは異なり、時価のおおむね6〜7割が目安。 詳しく →
- 不動産取得税
- 土地・建物を取得したとき一度だけかかる都道府県税。住宅は軽減で0円になることも多い。 詳しく →
- 固定資産税・都市計画税
- 毎年1月1日の所有者にかかる地方税。固定資産税1.4%、都市計画税は市街化区域で最高0.3%。 詳しく →
- 譲渡所得税
- 不動産売却益にかかる税。短期(5年以下)39.63%・長期(5年超)20.315%。マイホームは3,000万円特別控除。 詳しく →
- 仲介手数料
- 不動産仲介の報酬。上限は宅建業法で、400万円超は「売買価格×3%+6万円+消費税」が速算式。 詳しく →
- 諸費用
- 物件価格以外にかかる費用の総称。仲介手数料・税金・登記・ローン費用・保険など。中古で6〜9%が目安。 詳しく →
- 利回り
- 投資額に対する年間収益の割合。表面利回りは賃料÷価格、実質利回りは経費を引いた後の率。 詳しく →
- 坪
- 日本の面積単位。1坪 = 約3.305785㎡ = 約2畳。建築費や土地価格の基準として使われる。 詳しく →
- 建築確認申請
- 工事前に、計画が建築基準法等に適合するか確認を受ける手続き。確認済証がないと着工できない。 詳しく →
- 接道義務
- 建築基準法上、敷地は幅員4m以上の道路に2m以上接する必要がある。満たさないと再建築不可になりうる。 詳しく →
- 地盤改良
- 軟弱地盤を補強する工事(表層改良・柱状改良・鋼管杭など)。必要だと費用が数十万〜数百万円増える。 詳しく →
- 打ち放しコンクリート
- 型枠を外したコンクリート面をそのまま仕上げとする意匠。構造ではなく仕上げで、RC・SRC・S造に施す。 詳しく →
- 数寄屋造り
- 茶の湯の精神から生まれた、軽やかで繊細な和の住宅様式。格式重視の書院造と対をなす。 詳しく →
- ZEH
- ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス。高断熱+省エネ+創エネ(太陽光等)で年間エネ収支をおおむねゼロにする住宅。 詳しく →
- 民泊新法
- 住宅宿泊事業法。届出制で営業日数は年間180日が上限。通年営業には旅館業許可が必要。 詳しく →
- 本体工事費・付帯工事費
- 本体工事費は建物本体の工事、付帯工事費は外構・地盤改良・引込・解体など建物以外の工事。坪単価は通常、本体工事費のみを指す。 詳しく →
- S造・SRC造
- S造は鉄骨造で大空間・中高層に適する。SRC造は鉄骨鉄筋コンクリート造で、強度と耐震性に優れ高層建築に用いられる。 詳しく →
- 住宅ローン控除
- 住宅ローンで住宅を取得した場合、年末残高の一定割合を所得税等から控除できる制度。要件・控除額はその年の税制で変わる。 詳しく →
- 再建築不可
- 接道義務などを満たさず、現在の建物を取り壊すと新築できない土地。価格は安いが活用・融資に制約がある。 詳しく →
- 路線価・公示地価
- 公示地価は国が公表する標準地の地価、路線価は相続税・贈与税の算定に使う道路ごとの価格。いずれも実勢価格とは異なる。 詳しく →
- 登録免許税
- 不動産の登記(所有権移転・保存、抵当権設定など)にかかる国税。課税標準は固定資産税評価額で、軽減措置がある。 詳しく →
- 印紙税
- 売買契約書やローン契約書などの課税文書に貼る印紙にかかる税。電子契約では売買契約の印紙が不要になる場合がある。 詳しく →
- 減価償却
- 建物の取得費を、構造ごとの法定耐用年数(RC47年・木造22年等)で各年に費用配分する会計処理。不動産投資の節税の要。 詳しく →
- 耐震・制震・免震
- 耐震は揺れに耐える、制震はダンパーで揺れを吸収する、免震は建物と地盤を切り離して揺れを伝えにくくする三つの地震対策。 詳しく →
- 長期優良住宅
- 耐久性・耐震性・省エネ等の基準を満たし、長期に良好な状態で使えると認定された住宅。税・ローン・補助の優遇がある。 詳しく →
- 重要事項説明
- 契約前に、宅地建物取引士が物件・契約条件の重要事項を書面で説明する法定手続き。署名前に必ず確認すべき内容。 詳しく →
- つなぎ融資
- 注文住宅で、着工金・中間金など住宅ローン実行前に必要な支払いを一時的に立て替える短期融資。完成後に本ローンへ切り替える。 詳しく →
建築・不動産 用語集
注文住宅・不動産でよく出る用語を、一行でわかりやすく解説。関連する計算ツールや記事へのリンクもまとめています。